理念・目的

理念・目的

獨協大学の建学理念

大学は学問を通じての人間形成の場である

獨協大学の目的

(獨協大学学則第1条)
本学は、教育基本法に則り学校教育法の定めるところに従って大学教育を施し、社会の要求する学術の理論および応用を研究、教授することによって人間を形成し、あわせて獨協学園の伝統である外国語教育を重視して今後の複雑な国内および国際情勢に対処できる実践的な独立の人格を育成することを目的とする。

外国語学部の目的

外国語学部は、ドイツ語、英語もしくはフランス語の運用能力を有し、その言語圏の言語・文化・社会を理解するための専門知識、または、交流する文化の諸相を理解するための専門知識を習得した、国際的視野に立つ教養人を育成することを教育目的とする。

国際教養学部の目的

(獨協大学学則第9条)
国際教養学部言語文化学科は、複数の外国語の運用能力を身につけるとともに、環太平洋地域を見据えた日本を含む諸地域の言語・文化・社会についての知識を習得し、さらに、日本が蓄積してきた「知」を国際社会における教養の一環として積極的に発信しうる市民を育成することを目的とする。

経済学部の目的

経済学部は、外国語の能力、ならびに、豊かな歴史観、自然観、および、倫理観を中核とする教養に基礎付けられた経済学、経営学・情報、環境学の専門知識を習得した、国際的視野を有する優れた社会人、地域社会や国際社会に貢献できる実践的な人材を育成することを教育目的とする。

(獨協大学学則第10条)

  1. 経済学部経済学科は、外国語の能力、ならびに、豊かな歴史観、自然観、および、倫理観を中核とする教養に基礎付けられた経済学の専門知識を習得した、国際的視野を有する優れた社会人の育成を目的とする。
  2. 経済学部経営学科は、外国語の能力、ならびに、豊かな歴史観、自然観、および、倫理観を中核とする教養に基礎付けられた経営学・情報の専門知識を習得した、国際的視野を有する優れた社会人の育成を目的とする。
  3. 経済学部国際環境経済学科は、外国語の能力、ならびに、豊かな歴史観、自然観、および、倫理観を中核とする教養に基礎付けられた経済学の専門知識を習得したうえで、環境に対する責任と正しい認識に基づき、持続可能な社会の実現を目指して、地域社会や国際社会に貢献できる実践的な人材の育成を目的とする。

法学部の目的

法学部は、外国語の能力、ならびに、歴史、文化、および、社会に関する深い教養に基礎付けられた法学および政治学の専門的知識を習得した、国際的視野に立つ教養人を育成することを教育目的とする。

(獨協大学学則第11条)

  1. 法学部法律学科は、外国語の能力、ならびに、歴史、文化、および、社会に関する深い教養に基礎付けられた法学の専門的知識を習得した、国際的視野に立つ教養人を育成することを目的とする。
  2. 法学部国際関係法学科は、外国語の能力、ならびに、歴史、文化、および、社会に関する深い教養に基礎付けられた国際的な法学、および、政治学の知識を習得した、国際的視野に立つ教養人を育成することを目的とする。
  3. 法学部総合政策学科は、外国語の能力、ならびに、歴史、文化、および、社会に関する深い教養に基礎付けられた地域的、および、国際的な政治学、および、法学の知識を習得した、国際的視野に立つ教養人を育成することを目的とする。

獨協大学大学院の目的

(獨協大学大学院学則第1条) 獨協大学大学院(以下「本大学院」という。)は、学術の理論および応用を教授・研究し、精深な学識と研究能力を養い、または、高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養い、もって文化の進展に寄与することを目的とする。

法学研究科の目的

(獨協大学大学院学則第2条第2項) 法学研究科は、法学・政治学の分野において、総合的、専門的、また学際的な教育・研究を行い、法学・政治学の研究の発展に資するとともに、高度の専門性を有する職業に必要な学識・能力をもった人材を養成することを目的とする。

博士前期課程は、研究に必要な基礎的能力を養成するとともに、高度の専門性を要する職業等に必要な能力を養成することを教育目的とする。

博士後期課程は、自立した研究者を育成するため、いっそう高度の基礎的研究能力に加えて、応用的研究能力を養成することを教育目的とする。

外国語学研究科の目的

(獨協大学大学院学則第2条第3項)
外国語学研究科は、語学・文学・文化・外国語教育分野において、総合的、専門的、また学際的な教育・研究を行い、語学・文学・文化・外国語教育の研究の発展に資するとともに、高度の専門性を有する職業に必要な学識・能力をもった人材を養成することを目的とする。

博士前期課程は、実践的な言語運用能力と国際感覚をそなえて社会に貢献できる人材を養成することを教育目的とする。

博士後期課程は、自立して先端的・独創的な研究ができる研究者・教育者の養成を教育目的とする。

経済学研究科の目的

(獨協大学大学院学則第2条第4項)
経済学研究科は、経済・経営・情報の分野において、総合的、専門的、また学際的な教育・研究を行い、経済・経営・情報の研究の発展に資するとともに、高度の専門性を有する職業に必要な学識・能力をもった人材を養成することを目的とする。

博士前期課程は、経済・経営・情報分野における研究能力を高め、また公務、教育、税務、会計業務等に必要な高度の能力を養うことを教育目的とする。

博士後期課程は、経済・経営・情報分野において研究者として自立して研究活動を行い、また公務、教育、税務、会計業務等に従事するのに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。

ページトップへ