地域総合研究所　2021年度公開講演会を開催

地域総合研究所（所長：山田洋法学部教授）は、7月29日（木）にLondon School of Economics(ロンドン大学)名誉教授のChristine Whitehead (クリスティーン・ホワイトヘッド)氏を招き、「ポストコロナの住宅、都市と関連政策」というテーマで2021年度公開講演会をオンラインにて開催しました。

ホワイトヘッド氏は、新型コロナウイルス感染症拡大により、人の生活や働き方に変化が起きており、住宅や都市の在り方も同じく影響を受けているとの示唆に加え、ポストコロナにおける住宅、土地、都市の関連政策について今後の展望をまじえた解説をしました。コロナ禍以前は、イギリスの住宅需要は高所得者を中心に高まりをみせていましたが、コロナ禍により都市部から離れる動きがみられ、家賃低下や延滞、住宅取引の急速な増加がみられました。コロナ禍による住宅事情への影響はヨーロッパだけの話ではなく、日本でより強く表れる可能性が考えられるため、今後の動向を注視することが重要だと論じました。

本講演会は、海外の研究者を講師に招き、同時通訳を介してのオンライン講演会という点で、本研究所としてはもちろんのこと、本学としても初めての試みとなりました。

当日は、研究者・教員・学生はもとより、中央省庁・地方自治体・企業・シンクタンク等から国内外合わせて約230名の参加がありました。

■当日ご参加できなかった方はこちらから当日の講演会をご覧ください。