本学が「令和３年度文化庁と大学・研究機関等との共同研究事業」に採択されました

本学の外国語学部ドイツ語学科秋野有紀准教授が事業責任者を務める共同研究が、
「令和３年度文化庁と大学・研究機関等との共同研究事業」に採択されました。

採択されたテーマは「新型コロナウイルス感染症の影響に伴う諸外国の文化政策の構造変化に関する研究」で、諸外国（アメリカ、イギリス、大韓民国、ドイツ、フランス）におけるコロナ禍を受けた支援策の動向を把握し、ウィズ／アフター・コロナを見据えた文化政策のあり方について、今後の日本で検討していくべき事項を明らかにすることを目的としています。

新型コロナウイルス感染症の拡大は、芸術文化にも大きな打撃をもたらしました。
感染対策を実施したうえでの活動のあり方や、デジタル技術の活用など、「新しい活動のかたち」が今、世界中で模索されています。芸術家のみならず、それを支えるスタッフや文化芸術団体の活動基盤を強化することも重要な政策課題です。共同研究では、他大学の先生方とも協力し、開かれた調査研究やワークショップを行っていきます。

公開ワークショップ第1弾は、日本の文化機関がルーヴル美術館のような360°ヴァーチャルツアーを作る方法について、ダヴィッド・藤澤外国語学部ドイツ語学科専任講師と実践的に練習してゆきます。開催は8月下旬頃を予定しています。

「文化庁と大学・研究機関等との共同研究事業」
本事業は、大学との連携を通じて、大学の持つ知的財産・人的資源等を活用した共同研究を行うことで、文化庁の政策研究機能の強化及び文化政策研究の推進をはかり、同時に文化政策研究者ネットワークの構築を目指すものと位置づけられています。

本件に関するお問い合わせは
info.cscp.2021●gmail.com（諸外国の文化政策研究事務局）まで

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