教員研究業績最終更新日：2023年4月19日

氏名 本田 浩邦
所属 経済学部経済学科
職名 教授

研究業績

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種別 著書・論文等の名称 単著
共著
分担執筆 		発行年月 発表誌名称・発行元 共著者・編者 頁数
著書 『長期停滞の資本主義――新しい福祉社会とベーシックインカム』 単著 2019年7月 大月書店 260頁
編著 『入門 アメリカ経済Q&A１００』
【アメリカ社会保障の理念とはなにか？】担当 		分担執筆 2019年5月 中央経済社 坂出健、秋元英一、加藤 一誠編 p.2
編著 『現代アメリカ経済史――「問題大国」の出現』
【（第17章）「〈希少性〉と〈余剰〉――経済学は経済成長をどのようにとらえてきたか」】担当 		分担執筆 2017年5月 有斐閣 谷口明丈、須藤功編 pp.444-472
著書 『アメリカの資本蓄積と社会保障』 単著 2016年12月 日本評論社 277頁
編著 『現代アメリカ経済分析』
【執筆担当】
（コラム３）「アメリカの農産物は本当に安いのか？」
（コラム４）「アメリカ軍需産業と『オーガスティンの法則』」
（第４章）「社会保障制度―年金・医療・貧困対策プログラム」 		分担執筆 2013年9月 日本評論社 中本悟、宮崎礼二編 pp. 65-66、pp. 89-90、pp. 91-115
編著 『グローバル社会における政治・法・経済・地域・環境』
【（第10章）「分配論の古典的起源――普遍的社会保障の根拠に関連して」】担当 		分担執筆 2011年3月 亜細亜大学ブックセンター 星野昭吉編 pp. 185-199
編著 『格差と貧困がわかる20講』
【（第13講）「アメリカにおける経済格差と労働市場」】担当 		分担執筆 2008年7月 明石書店 牧野富夫、村上英吾編 pp. 154-167
編著 『現代アメリカ経済』
【（第7章)「アメリカにおける所得格差の長期的変化」】担当 		分担執筆 2005年5月 日本評論社 萩原伸次郎、中本悟編 pp. 149-172
編著 『アメリカ経済の変貌―ニューエコノミー論を検証する』
【「アメリカにおける所得格差と賃金シェア」】担当 		分担執筆 2000年5月 同文館 関下稔・坂井昭夫編 pp. 183-204
編著 『冷戦後のアメリカ軍需産業』
【（第6章）軍事支出と民需転換政策】担当 		分担執筆 1997年6月 日本経済評論社 西川純子編 pp. 175-206
編著 『アメリカ経済の挑戦』
【「80年代のアメリカ産業の再編成」】担当 		分担執筆 1990年7月 有斐閣 平井規之、中本悟編 pp. 75-103
論文 「022年中間選挙とアメリカの行方」 単著 2023年1月 『経済』328号、新日本出版社 pp. 84-95
論文 「アメリカの教育現場でなにがおきているか？　バージニア州知事選結果とバイデン政権」 単著 2021年12月 『にいがたの教育情報』第135号、にいがた県民教育研究所 pp.73-80
論文 「ベーシックインカムと労働・完全雇用」 単著 2021年12月 『経済化学通信』第154号 pp.28-34
論文 「ポスト新自由主義の経済政策」 単著 2021年8月 『生活協同組合研究』第547号 pp.13-22
論文 「ポール・H・ダグラス―経済学とその時代」 単著 2021年3月 『立命館経済学』第69巻第5-6号
論文 「ベーシックインカムと経済政策の争点―野党の共通政策のために」 単著 2021年2月 『日本の科学者』Vol.56,No.2 2021年2月号、日本科学者会議 pp.12-17
論文 「ベーシックインカムがなぜ注目されるのか」 単著 2021年1月 『緑の風』2021年2月号、多摩住民自治研究所
論文 「2020年アメリカ大統領選挙の結果について」 単著 2020年12月 『緑の風』2021年12月号、多摩住民自治研究所 pp.18-20
論文 「可視化されたベーシックインカムの可能性」 単著 2020年9月 『世界』2020年9月号 pp.106-116
論文 「中国の経済覇権をどうみるか？」 単著 2020年1月 『季刊 経済理論』第56巻第4号 pp. 44-53
論文 「資本蓄積と社会構造の『二重危機』」 単著 2019年10月 『経済科学通信』149号 pp.14-21
論文 「日本の財政と金融をどうする？」 単著 2019年9月 『日本の科学者』9月号 pp.38-44
論文 「長期停滞の構図と経済政策の争点」 単著 2018年9月 『緑の風』2018年9月号、多摩住民自治研究所 pp.18-26
論文 「長期停滞下の資本主義経済」 単著 2018年7月 『経済』2018年7月号 pp.124-145​
論文 「日本経済とベーシックインカム――その２」 単著 2018年2月 『緑の風』2018年2月号、多摩住民自治研究所 pp.16-22
論文 「日本経済とベーシックインカム――その１」 単著 2017年12月 『緑の風』2017年12月号、多摩住民自治研究所 pp.16-23
論文 「賃金と社会保障――その２」 単著 2017年9月 『緑の風』2017年9月号、多摩住民自治研究所 pp.2-5
論文 「賃金と社会保障――その1」 単著 2017年8月 『緑の風』2017年8月号、多摩住民自治研究所 pp.2-7
論文 「武器輸出の経済的リスク」 単著 2017年6月 『世界』第896号 pp.95-104
論文 「とんでもない『利益相反』政権が誕生する」 単著 2017年1月 『週刊金曜日』1月12日（1120号) pp.26-27
論文 「右派リベラルへの幻滅が生み出したポピュリズム――2016年アメリカ大統領選挙結果をみる」 単著 2016年12月 『緑の風』2016年12月号、多摩住民自治研究所 pp.1-5
論文 「フランク・ロイド・ライトの都市構想――小規模都市と農業の分散的融合」 単著 2016年5月 『緑の風』2016年5月号、多摩住民自治研究所 pp.10-14
論文 「現代尊農論――ベーシックインカムによる地方再生」 単著 2016年4月 『緑の風』2016年4月号、多摩住民自治研究所 pp.24-30
論文 「軍事技術の民生転用は幻想である「 単著 2015年9月 『週刊金曜日』9月11日（1055号) pp. 20-21
論文 「なぜ安倍政権は武器輸出を推し進めるのか？」 単著 2015年8月 『緑の風』2015年8月号、多摩住民自治研究所 pp. 8-13
論文 「アベノミクス考（４）－－ピケティ『２１世紀の資本』と日本経済」 単著 2015年8月 『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 118、2015年8月号 pp. 109-116
論文 「経済政策のラディカルな転換にピケティは有効だ」 単著 2015年7月 『週刊金曜日』7月3日（1046号) pp. 46-47
論文 「アベノミクス考（３）－－代替戦略としてのベーシックインカム」 単著 2015年4月 『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 117 pp. 95-104
論文 「アメリカ経済の長期的変化－－T・ピケティ、R・ゴードン、W・ボーモルの研究と考察」 単著 2015年3月 『経済』3月号 pp. 141-161
論文 「ピケティ現象を読み解く」 単著 2014年12月 『週刊金曜日』12月19日（1021号) pp. 18-20
論文 「アベノミクス考（２）－－民主的な財政再建は可能か？」 単著 2014年12月 『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 116 pp. 59-66
論文 「アベノミクス考（１）－－日本経済の長期的視点から」 単著 2014年7月 『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 115 pp. 68-75
論文 「アメリカの社会保障とオバマケア」 単著 2014年6月 雑誌『経済』 pp. 93-107
論文 「なぜ日本では消費税が社会保障のためにならないか？」 単著 2014年3月 『緑の風』2014年3月号、多摩住民自治研究所 pp. 9-11
論文 「なぜ安倍政権は原発推進をやめないのか？－－アメリカの原子力政策と日本の原発輸出」 単著 2013年10月 雑誌『季論21』 pp. 73-91
論文 「戦後アメリカにおける普遍的所得保障――「負の所得税」不成立の経緯」 単著 2013年3月 『アメリカ経済史研究』（アメリカ経済史学会）第11号 pp. 43-57
論文 「社会保障制度―年金・医療・貧困対策プログラム」 2013年3月 中本悟・宮崎礼二編『『現代アメリカ経済研究入門』、日本評論社
論文 「ベーシックインカムの可能性――アメリカにおける普遍的所得保障」 単著 2012年2月 季報『唯物論研究』第118号 pp. 62-75
論文 「鏡の中のニューディール」 単著 2011年5月 『日本の科学者』Vol.46 No.5 pp. 54-56
論文 「新しい経済社会の可能性—日本経済の新たな二重構造と労働市場・社会保障」 単著 2010年5月 『日本の科学者』
Vol.45 No.5 		pp. 7-11
論文 「アメリカの所得格差と個人消費」 単著 2007年3月 『獨協経済』第83号, 獨協大学経済学部 11頁
論文 「アメリカの所得分配における上位集中―下位ジニ係数による分析―」 単著 2005年3月 『獨協経済』第80号, 獨協大学経済学部 pp. 51-62
論文 Globalization and Economic Disparity 単著 2003年6月 International Joint Research Seminar, Discussion Paper pp. 1-16
論文 「アメリカ経済の不安定性と金融政策」 単著 2002年11月 『経済』No. 86, 新日本出版社 pp. 38-51
論文 「ロサンゼルスのスウェットショップ」 単著 1999年1月 『海外事情』(拓殖大学海外事情研究所)，Vol. 47, No. 1 pp. 39-51
論文 「アメリカにおける軍事支出と兵器輸出」 単著 1996年11月 『政経研究』（政治経済研究所），No.67 pp. 139-149
論文 「Ｔ・E・ワイスコフの利潤圧縮説について」 単著 1995年3月 『獨協経済』第61号, 獨協大学経済学部 pp. 255-276
論文 「アメリカ石油資本における資本間関係」 単著 1991年8月 『証券研究』(日本証券経済研究所)第97号 pp. 103-160
論文 「アメリカ石油資本の対英領北海進出――開発コンソーシアムの形成と石油政策」 単著 1989年6月 『一橋論叢』（一橋大学）第101巻，第6号 pp. 104-127
論文 「トランプ政権で日本経済はどうなる？」 単著 2017年秋 『政経フォーラム』JR東日本労働組合
論文 「『ケアチェーン』と社会保障の周縁」 単著 2017年10月号 『緑の風』2017年10月号、多摩住民自治研究所 pp.14-20
翻訳 『米国経済白書』 共訳 2005年5月 『エコノミスト』臨時増刊号、毎日新聞社 萩原伸次郎監訳 pp. 58-77
翻訳 アラン・スコット「グローバリゼーションと都市地域の出現」 共訳 2004年11月 『空間・社会・地理思想』第9号　 鈴木秀男氏との共訳 pp. 72-82
翻訳 アン・マークセン、クレリオ・ディニス「ラテンアメリカにおける地域間競争力格差」 共訳 2004年11月 『空間・社会・地理思想』第9号　 鈴木秀男氏との共訳 pp. 83-101
研究ノート 「イギリス初期社会主義の社会改革構想──トマス・ペイン」 単著 2022年10月 『ベーシックインカム研究』第1巻第4号 pp.53-69
研究ノート 「マキラドーラにおける日系テレビ関連産業の発展」 共著 2001年6月 『季刊経済研究』 中本悟，
長尾謙吉，
小林哲也 		pp. 119-140
書評 菊本義治他著『日本経済の長期停滞をどう視るか』（桜井書店、2019年） 単著 2020年3月 『経済』2020年3月号
書評 大西広著『長期法則とマルクス主義――右翼・左翼・マルクス主義』 単著 2019年1月 『経済科学通信』147号
書評 「ベーシックインカム」 単著 2018年5月 『WEB世界』
書評 河崎信樹他『現代アメリカの経済社会』 2018年 『経営史学』第54巻第3号、東京大学出版会
書評 萩原伸次郎著『新自由主義と金融覇権――現代アメリカ経済政策史』(大月書店、2016年） 2017年6月 『政經研究』108号 pp.94-99
書評 宮本憲一著『増補版 日本の地方自治――その歴史と未来』（自治体研究社、2016年） 2017年4月 『緑の風』2017年4月号、多摩住民自治研究社 p.37
書評 ジェームズ・フープス著、小山久美子訳『格差社会とアメリカン・ドリームの復活――歴史から見る企業の役割と民主主義』(彩流社、2015年） 2015年12月 『アメリカ経済史研究』2015年12月、第14号
書評 佐藤千登勢著『アメリカの福祉改革とジェンダー』 単著 2014年11月 雑誌『経済』 p. 108
書評 佐藤千登勢著『アメリカ型福祉国家の形成』 単著 2014年9月 『大原社会問題研究所雑誌』671、672 pp. 90-93
書評 ジェフリー・ライマン，ポール・レイトン著，宮尾茂訳『金持ちはますます金持ちに　貧乏人は刑務所へ──アメリカ刑事司法制度失敗の実態』（花伝社、2011年） 単著 2012年6月 『日本の科学者』 Vol.47 No.6 1 page
書評 L・T・ホブハウス 著，吉崎祥司監訳，社会的自由主義研究会訳『自由主義—福祉国家への思想的転換』（大月書店、2010年） 単著 2011年4月 『日本の科学者』　Vol.46 No.4
書評 西川純子著『アメリカ航空宇宙産業--歴史と現在』 単著 2009年10月 『アメリカ経済史研究』第8号（アメリカ経済史学会誌） pp. 59-62
書評 中本悟編『アメリカン・グローバリズム水平な競争と拡大する格差』(日本経済評論社2007年) 単著 2007年3月 『季刊経済研究』29（4） pp. 67-74
書評 萩原伸次郎著『通商産業政策』（国際公共政策叢書７） 単著 2004年9月 『アメリカ経済史研究』第3号（アメリカ経済史学会誌） pp. 77-80
書評 中本悟著『現代アメリカの通商政策――戦後における通商法の変遷と多国籍企業』 単著 2000年 『季刊・労働総研』2000年夏季号，No. 39 pp. 46-47
書評 Paul Krugman, Peddling Prosperity 単著 1995年10月 『経済と社会』第3号 pp. 157-166
書評 萩原伸二郎著『アメリカ経済政策史』 単著 1996年11月号 『日本の科学者』Vol.31,No.11 pp. 25
書評 ビクター・シェファー著『環境保護の夜明け』 単著 1996年1月号 『日本の科学者』 Vol.31,No.1 p.34
書評 夏目啓二著『現代アメリカ企業の経営戦略』 単著 1995年8月号 『日本の科学者』 Vol.30,No.8 p.36
研究報告 「チリ・クーデター50年──アメリカの関与を中心に」 2022年12月10日 日本科学者会議　第24回総合学術研究集会G1分科会（オンライン開催）
研究報告 「イギリス初期社会主義における貧困救済思想」 2022年12月3日 日本科学者会議　第24回総合学術研究集会G6分科会（オンライン開催）
研究報告 「アメリカ経済はどうなる──中間選挙結果から考える」 2022年11月26日 基礎経済研究所 第15回東京支部WEB研究会（オンライン開催）
研究報告 「アメリカのベーシックインカム──中間選挙・直接給付・インフレーション」 2022年11月19日 法政大学大原社研 ベーシックインカム運動研究会
研究報告 「アメリカのインフレーション」 2022年2月26日 アメリカ経済研究会（オンライン開催）
学会発表 「長期停滞下の資本蓄積―左派の経済政策をめぐる諸論点」 2020年12月19日 オンライン開催
学会報告 長期停滞と代替的経済政策の可能性 単独報告 2019年10月20日 経済理論学会第67回全国大会（駒澤大学駒沢キャンパス）
学会報告 長期停滞の歴史的教訓 単独報告 2017年12月16日 アメリカ経済史学会全国大会（京都大学東京オフィス）
学会報告 アメリカの資本蓄積と社会保障 単独報告 2017年11月18日 アメリカ経済思想史研究会全国大会（日本大学経済学部）
学会報告 長期停滞とトランプ政権の経済政策 単独報告 2017年10月22日 日本国際経済学会第76回全国大会（日本大学経済学部）
学会報告 トランプ政権下のアメリカ経済 単独報告 2017年5月20日 日本国際経済学会九州・山口地区研究会（西南学院大学東キャンパス）
学会報告 アメリカにおける純投資の変動 単独報告 2015年11月8日 日本国際経済学会第74回全国大会（専修大学生田キャンパス）
学会報告 アメリカにおける純投資の変動 2015年10月 日本国際経済学会全国大会（東洋大学）
学会報告 アメリカの社会保障制度――普遍的所得保障の視点から 2013年10月 日本国際経済学会全国大会（横浜国立大学）
学会報告 アメリカ経済思想史の時期区分――分配論の系譜を中心に 2013年10月 アメリカ経済史学会全国大会（龍谷大学）
学会報告 アメリカにおける普遍的所得保障について――1960年代の論争を中心に 2012年11月17日 アメリカ経済史学会例会（明治大学）
学会報告 ポール・H・ダグラス－1930年代の分配理論と経済改革構想 2009年12月 アメリカ経済史学会例会（京都大学）
学会報告 ニューディールの歴史的教訓－歳出規模と物価政策の評価を中心に 2009年10月 アメリカ経済史学会全国大会（立教大学）
学会報告 ポール・H・ダグラス－生産と分配の理論 2008年10月 アメリカ経済思想史研究会全国大会（明治大学）
学会報告 アメリカの経済格差と個人消費 2006年7月 国際経済学科関東部会　会場：法政大学
学会報告 アメリカの資本蓄積と経済政策 2002年10月 国際経済研究会（東北大学）
学会報告 書評 大塚秀之著『現代アメリカ社会論』 2001年6月 アメリカ経済史研究会全国大会（龍谷大学）
講演 「日本の雇用・社会保障について」 2020年11月7日 三鷹市民大学（生涯学習センター）
シンポジウム 日本科学者会議シンポジウム「コロナウィルス禍が問う現代市民社会」 2020年6月13日 オンライン開催
研究会報告 「ポール・H・ダグラス―経済学とその時代」 2021年11月 ニューディール研究会、京都大学東京オフィス大会議室B
口頭発表 「長期停滞とベーシックインカム」 2021年7月 法政大学大原社研ベーシックインカム運動研究会（オンライン開催）
研究会報告 「長期停滞の歴史的パースペクティブ」 2021年5月 経済史研究会（東京大学）、オンライン開催
研究会報告 「ベーシックインカムと日本経済－政策争点を考える」 2021年4月3日 東京水道橋　東京学院ビル4階
研究会報告 「ベーシックインカムと経済政策の論点」 2021年3月 基礎経済科学研究所　春季研究交流集会（オンライン開催）
その他 米中間選挙は共和党優位の情勢か、トランプ信者の『現在地』」 2022年11月4日 ダイヤモンド・オンライン
その他 「日本『インフレ格差』急伸、物価安定を日本が喜んではいられない事情」 2022年8月11日 ダイヤモンド・オンライン
その他 「米経済に急ブレーキをかけた物流危機、サプライチェーン混乱の『隠れた真実』」 2022年4月25日 ダイヤモンド・オンライン
その他 「トランプ復活に追い風？米中間選挙『三つどもえインフレ論争』の行方」 2022年2月11日 ダイヤモンド・オンライン
その他 「米中間選挙前哨戦を支配した「分断扇動」、経済政策が理解されない深刻度」 単著 2021年11月 ダイヤモンド・オンライン
その他 「新しい福祉社会とベーシックインカム」 2021年9月 三鷹市民大学総合コース
その他 「オンライン座談会　動き出すアメリカとバイデン政権」 2021年7月 『経済』8月号 pp.14-32
その他 「長期停滞の資本主義」 2021年6月 三鷹市民総合コース
その他 「日本経済の現状と民主主義の課題」 2021年6月 日本科学者会議　第52回大会記念シンポジウム（第4回コロナウイルス渦が問う現代市民社会）
その他 「「チェイニー解任劇」の主役はやはりあの人物、米政治の混沌は続く」 2021年5月 ダイヤモンド・オンライン
その他 「トランプ無罪で現実味？ディストピア小説が描く米国『保守政治の末路』」 2021年5月 ダイヤモンド・オンライン
その他 「ベーシックインカムがいまの時代に注目される『本当の理由』」 2021年1月8日 ダイヤモンド・オンライン（ブログ）
その他 「アメリカ大統領選挙の結果をめぐって」 2020年12月19日 日本科学者会議第23回総合学術研究集会
その他 「合評会　本田浩邦『長期停滞の資本主義―新しい福祉社会とベーシックインカム』」 2020年12月12日 アメリカ経済史学会例会（オンライン開催）
その他 「コロナ禍で注目　ベーシックインカムの可能性と課題」 2020年9月5日 NHK・BS1国際報道
その他 「コロナ危機　ここからどこへ？　―不条理な経済システムの「断捨離」が必要」 2020年5月22日 Noteブログ
辞典項目 「『ゆたかな社会』から格差社会へ」 2018年1月 『アメリカ文化辞典』丸善出版 アメリカ学会編