博士前期課程

現実分析能力に優れた人材の育成

博士前期課程設置の科目群には、応用経済・地域経済を核とするもの、ならびに経営・情報科学を核とするものの二つの柱がある。そして、これらの柱となる学問分野の科目群を支えるのが、理論、歴史、財政、統計、会計など伝統的諸領域の科目群である。

博士前期課程は、学部教育の延長と拡充の上に置かれている。経済学部では、社会の進歩と変化を的確に採り入れたカリキュラムを編成し、わが国の国際化、情報化、多様化および専門化等に迅速に対応するとともに、演習を通じて、学生の健全な人格形成、ならびに一人ひとりの能力と個性を尊重する専門教育を実践している。日本文化の十分な知識と理解に基礎を置きながら、かつ世界的・国際的な視野からの柔軟で多角的な発想力と判断力を養うための教育にも努めている。以上のような学部教育の基本方針は、博士前期課程のカリキュラムにも強く影響を与えている。

（教育目的）
「経済・経営・情報の分野において、総合的、専門的、また学際的な教育・研究を行い、経済・経営・情報の研究の発展に資するとともに、高度の専門性を有する職業に必要な学識・能力をもった人材を養成すること」を教育目的とする。 博士前期課程は、経済・経営・情報分野における研究能力を高め、また公務、教育、税務、会計業務等に必要な高度の能力を養うことを教育目的とする。

（求める人物像）
経済・経営・情報分野における研究能力を高めようとする人物、また公務、教育、税務、会計業務等に必要な経済・経営・情報分野における高度の能力を獲得しようとする人物を求める。

（出願要件）
大学卒業程度の資格と学力を有する者。

（入学者選抜方法）
書面、筆記、口述試験により、経済・経営・情報分野の専門知識、外国語運用能力、志望動機、学習・研究意欲を問う。

広汎な講義科目、専門的な演習科目及び論文執筆または特定課題研究に係る指導により、経済・経営・情報分野における研究能力を高め、また公務、教育、税務、会計業務等に必要な高度の能力を養うためのカリキュラムを編成する。

経済学研究科博士前期課程経済・経営情報専攻経済・経営コース履修系統図
経済学研究科博士前期課程経済・経営情報専攻情報コース履修系統図

１５名　※経済・経営情報専攻14名（経済・経営コース12名、情報コース2名）、情報専修（1年）コース1名

２９名　※経済・経営情報専攻28名（経済・経営コース24名、情報コース4名）、情報専修（1年）コース1名

修士 (経済学)

（学位授与要件、学位の種類）
修業年限を満たし、所定の単位を取得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、以下の１）または２）に該当する者として学位論文または特定課題研究の審査及び最終試験に合格した者に「修士（経済学）」の学位を授与する。

（学位の裏付けとなる「能力」）
１）経済・経営・情報分野における研究能力を身に付けている。
２）公務、教育、税務、会計業務等に必要な経済・経営・情報分野における高度の能力を身に付けている。

対象者

大学を卒業し、学士の学位を有する者（学部不問）等

選考方法

英語（筆記）、主専攻科目（筆記）及び面接
*外国人学生は英語に代えて日本語を選択することができる。

授業時間帯

1時限	9：00-10：40
2時限	10：55-12：35
3時限	13：35-15：15
4時限	15：30-17：10
5時限	17：20-19：00
6時限	19：10-20：50

*平日及び土曜日

修了要件単位

演習科目	8単位（必修）
演習担当教員の講義科目	4単位（必修）
その他の講義科目	20単位（選択）
合計	32単位