基本情報/Basic Information

開講科目名 ／Course	企業論b／THEORY OF FIRMS(B)
開講所属 ／Course Offered by	経済学部経営学科／ECONOMICS MANAGEMENT
ターム・学期 ／Term・Semester	2021年度／2021 Academic Year　　秋学期／FALL SEMESTER
曜限 ／Day, Period	月1／Mon 1
開講区分 ／semester offered	秋学期／Fall
単位数 ／Credits	2.0
学年 ／Year	2,3,4
主担当教員 ／Main Instructor	平井　岳哉

担当教員情報/Instructor Information

教員名 ／Instructor	教員所属名 ／Affiliation
平井　岳哉	経営学科／MANAGEMENT

授業の目的・内容 ／Course Objectives	大学卒業後の進路として、就労の場である企業の存在は無視できない。しかし、学生の企業に対する問題意識は総じて希薄であり、企業に関する情報や知識も断片的・表層的なものでしかない。本授業では、企業に関係する諸項目の概要説明を通じて、企業の多面的な性格を論じていく。特に昨今、日本型経営システムは大きな転換期を迎えており、各項目における今後の方向性についても考察する。 本科目は学科専門科目として、企業・ビジネスに関する専門的知識の習得を目的としている。経営学科における他の学科専門科目の履修にあたって、各科目の理解度が高まることを期待している。本科目の履修により、学科の学位授与方針にあるように、歴史観や倫理観などの教養的素養に加えて、個人や組織の活動を向上させて社会的責任を果たす能力、および市場環境や企業経営などの変化を洞察する能力の涵養をめざす。 秋学期は、大学生の多くがいずれは企業の従業員になることを想定して、従業員から見た企業内外における関係主体（ステークホルダー）に焦点を当てる。
授業の形式・方法と履修上の注意 ／Teaching method and Attention the course	各回、人事諸制度などの概要と理論的背景を実際の企業事例をあげながら詳細に説明し、履修者の理解を深める。新聞や経済雑誌における最新事例も取り入れていきたい。 履修者同士による話し合いの時間を随時設けるつもりなので、各制度等のもたらす便益や弊害を自分たちから発見・考察する積極的な授業参画意識を履修者にはもってほしい。 授業で課題の設定を行った場合には、次回の授業においてその内容をフィードバックする形で概要の解説を行うつもりである。
事前・事後学修の内容 ／Before After Study	履修者には、次回の授業項目について参考文献等を事前に読んでおいてほしい。1時間程度はかかるものと推測している。 上記以外に、事前・事後の両面において、経済雑誌、新聞等における企業の最新情報を日常的に入手しておくことが求められる。各回の授業内容に関連すると思われる経済雑誌、新聞等の該当箇所を毎週最低１時間程度をかけて読んでおいてほしい。
テキスト1 ／Textbooks1	書籍名 ／Title 教科書は特に指定しない。 著者 ／Author name 出版社 ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
テキスト2 ／Textbooks2	書籍名 ／Title 著者 ／Author name 出版社 ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
テキスト3 ／Textbooks3	書籍名 ／Title 著者 ／Author name 出版社 ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
参考文献等1 ／References1	書籍名/ｻｲﾄ名 ／Title 企業論 第4版（有斐閣アルマ） 著者 ／Author name 三戸浩・池内秀己・勝部伸夫 出版社/URL ／Publisher 有斐閣 ISBN ／ISBN 978-4-641-22119-2 その他（任意） ／other
参考文献等2 ／References2	書籍名/ｻｲﾄ名 ／Title 著者 ／Author name 出版社/URL ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
参考文献等3 ／References3	書籍名/ｻｲﾄ名 ／Title 著者 ／Author name 出版社/URL ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
評価方法 ／Evaluation	期末試験の結果(90%)：論述式の問題を数問出題する。企業経営に関する知識と応用力を備えたかどうかを評価します。具体的な評価ポイントとして、①授業内容に基づいていること、②各制度などの全体的な概要把握として、定義、理論的背景、長所・短所、近年の動向などを一連の流れの中で理解していること、③説明における論理性があることなどである。 授業への参加・貢献度(10％)：受講態度、授業中における発言などから総合的に評価する。
関連科目 ／Related Subjects	経営組織論、経営戦略論、ベンチャー企業論、日本経営史、人的資源管理論、国際経営論など。
備考 ／Notes	資料の事前配布を行う場合は、ポルタ2かmanabaのどちらかを予定している。 授業方式は、履修者が100名以上になることが予想されることから、遠隔授業を想定している。録画した授業を、当日の授業時間帯ではなく、授業当日夕方または授業翌日頃にYoutube等にアップし、履修者にあとから見てもらうオンデマンド型である。 いずれも初回時頃に判断する。
到達目標 ／Learning Goal	企業に関する専門知識を習得し、企業に関係する諸項目について分析のうえ、解説できるようにする。

回 ／Time	授業計画（主題の設定） ／Class schedule	授業の内容 ／Contents of class	事前・事後学修の内容 ／Before After Study
1	労働組合	日本的雇用の3本柱の1つと言われている企業別労働組合について、その概要と今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
2	トップマネジメント	企業内でトップマネジメントを担う取締役層に焦点を当て、日本企業におけるこれらの階層および人々の特徴と今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
3	専門経営者と家族経営者	経営者は家族経営者と専門経営者に大別することが可能である。各タイプの経営者に関して、それぞれ特徴などを理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
4	家族企業	企業の中には家族経営者が株式の大半を所有し、かつトップマネジメントも担う家族企業が存在する。こうした家族企業の特徴を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
5	コーポレートガバナンス①（概観）	株式会社には、資本提供者となる株主が存在する。日本企業における株主と経営者の関係を企業統治の観点から考察し、企業統治の全体像を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
6	コーポレートガバナンス②（日米比較）	企業統治のパート2として、米国企業における企業統治の歴史を概観する。これにより、日本企業と米国企業の企業統治における国際比較を行って差異や共通点を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
7	企業グループ	多くの企業は子会社（グループ会社）を所有し、全体として企業グループを形成している。子会社を設立する目的などを理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
8	中小企業	日本における企業の状況を見ると、大企業の数はごくわずかであり、実は大半が中小企業からなっている。ここでは中小企業の現況を概観して、その特徴や問題点などを理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
9	ベンチャー企業	いつの時代も、生まれたての企業が出現してくることが社会の活性化や新陳代謝につながる。ここではベンチャー企業の特徴や支援策などを理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
10	企業の社会的責任	今日、企業の多くは社会的責任の観点から社会貢献活動を実施している。ここでは企業の社会貢献の概要と変化の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
11	企業リスク	企業は、社会の中で活動するが故に常に社会から様々な影響を受けている。ここでは、企業が抱えるリスクの概要を把握するとともに、リスクマネジメントの概要について理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
12	企業と政府	政府（国）・自治体も、企業と関わりを持っている。企業活動に関連して、政府・自治体が担っている役割や行動などを理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
13	持株会社	近年の社会・国際・技術変化などへの対応として、企業にとって事業再編などの自己変革は不可避なものとなっている。ここでは、持株会社を中心として企業変革の概要を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
14	業界再編	近年、社会・国際・技術変化などを受けて、業界（産業）そのものも変容を遂げつつある。いくつかの代表的な産業の変化を考察して、業界再編の概要と動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。